抄録
背景：月経衛生管理（MHM）は、XXXのような低・中所得国の思春期女子にとって依然として重大な課題である。特に農村部では、社会経済的・文化的障壁によって衛生用品、知識、設備へのアクセスが制限され、健康、教育、福祉に悪影響が及んでいる。本研究では、XXXのナルシンディ県に位置するモノハルディ郡（農村調査地）とナルシンディ・サダル郡（都市調査地）を対象に、思春期女子のMHM実践における農村・都市間の差異と、それに関連する社会経済的・文化的要因を検討した。
方法：横断的量的研究デザインを採用し、単純無作為抽出によって選定した11～19歳の思春期女子250人（農村部120人、都市部130人）を対象とした。社会人口統計学的特性、月経衛生の実践、知識水準、社会文化的信念を評価する構造化対面面接によってデータを収集した。社会経済的要因とMHM行動との関連を特定するため、SPSSバージョン27を用いて記述統計およびピアソンのカイ二乗検定（p＜0.05）を実施した。さらに、居住地域、社会経済階層、母親の識字能力、行動制限の実践、年齢群を調整し、生理用ナプキンの使用および衛生実践の頻度に独立して関連する要因を検証するため、調整済み多変量二項ロジスティック回帰モデルを2つ実行した。
結果：都市部の女子は、農村部の女子よりもMHM実践が有意に良好であった（主要変数はいずれもp＜0.001）。生理用ナプキンの使用率は都市部で高く（都市部84.6％、農村部53.3％）、都市部の女子はナプキンをより頻繁に交換し（例：1日2回、都市部53.1％、農村部50.8％）、より安全な方法で廃棄し（家庭ごみ、都市部80.0％、農村部55.8％）、文化的制約も少なかった（例：外出を避ける、都市部15.4％、農村部42.5％）。調整済みモデルでは、社会経済階層が生理用ナプキン使用の最も強い独立関連要因であり（下位階層に対する中位階層の調整オッズ比＝71.60、95％信頼区間19.70～260.27、p＜0.001）、衛生実践の頻度とも関連していた（調整オッズ比＝4.23、95％信頼区間1.51～11.85、p＝0.006）。一方、母親の識字能力、文化的制約の実践、都市・農村の居住地域は、調整後には独立した有意性を維持しなかった。農村部の女子は都市部の女子よりも、ナプキンの再利用を規範的に拒絶する傾向が著しく強かった（反対の合計：農村部73.3％、都市部24.6％、χ²＝76.774、p＜0.001）。この直観に反する知見については後述する。
結論：特に社会経済階層がMHM実践と有意かつ独立して関連しており、都市・農村間の格差は構造的不平等を浮き彫りにした。母親の識字能力は二変量解析では強い関連を示したが、調整後には独立した有意な関連が認められず、独立して確認された効果というよりも、共通する社会経済的経路の存在が示唆された。特にXXXの農村部におけるMHMを改善し、ジェンダー平等に関する持続可能な開発目標5を推進するためには、教育、安価な衛生用品へのアクセス、インフラ整備、スティグマの軽減を重視した対象特化型介入が不可欠である。
https://doi.org/10.21203/rs.3.rs-10910483/v1