看護師は放射線緊急事態への対応において中心的な役割を担うが、看護師自身が備えをどのように認識しているかは、サウジアラビアの状況では検討されていない。本横断調査では、サウジアラビア南部の7病院に勤務する救急看護師237人（回答率59.3％）を対象として、放射線緊急事態への備えに関する習熟度、態度、自信を評価した。参加者の多くは女性（70.9％）、既婚者（70.5％）、31～45歳（48.5％）であり、学士号を取得し（57.8％）、6～10年の経験を有していた（34.6％）。3つの下位尺度からなる構造化質問票（クロンバックのα＝0.75～0.82）を用い、推測分析にはノンパラメトリック検定を使用した。放射線緊急事態に関する訓練を過去に受けていた参加者は17.3％であった。備えに関する全体的な自己認識は中程度（3.60±1.06）であり、最も高く評価された構成概念は態度（3.79±0.95）、次いで習熟度（3.55±1.07）、自信（3.46±1.08）であった。習熟度は国の放射線緊急事態対応手順について最も低く（42.6％）、自信は放射線対策薬を投与することについて最も低かった（37.1％）。備えに関する自己認識には、教育水準（p＝0.027）、経験（p＝0.007）、過去の訓練（p＜0.001）による差が認められた。3つの構成概念はいずれも強い正の相関を示し、態度と自信の間で最も強かった（ρ＝0.72、p＜0.001）。病院の対応準備を「不十分」または「非常に不十分」と評価した看護師は43.5％であった一方、「十分」または「非常に十分」と評価した看護師は17.7％にすぎなかった。以上の知見は、救急看護師に対する放射線緊急事態訓練の義務化と、設備、訓練資源、標準化された対応手順への組織的投資を支持するものである。
https://doi.org/10.1051/radiopro/2026032