目的：韓国は、医師プールを増やせば必須専門分野の不足が緩和されるという前提のもと、医学部の入学定員を拡大している。本稿は危機の本質を、医師数の絶対的不足ではなく配分の問題として論じ、総供給を増やした場合に、必須専門分野で実際に診療に従事する医師の数が増えるのかを問う。現在の考え方：医師の診療領域は免許取得時に固定されない。公表された診療実態のデータに対する再分析では、プライマリ・ケア領域で診療している多くの認定専門医が、訓練を受けた専門分野以外の診療部門に所属していることが示されている。思考実験として、必須専門分野への参入と定着は、獲得項（キャリア上の成功と純利得）と、費用項（訴訟および免許に関わるリスク）を比較し、期待値として定式化できる。この枠組みにより、どの項が政策の影響を受けるかが明確になる。パラメータの値は経験的推定ではなく仮定として提示される。保険の予算が固定されている場合、追加の供給は必須に関わる補償済みの診療の増加をもたらさずに、利得項を希釈する。一方で費用項は、供給ではなく医療・法務上の環境によって決まる。置き換えられた専門医は、代替可能な美容・審美市場や一般診療市場に蓄積し得るが、代替不可能な必須の専門的受け皿は埋まらない。議論と結論：必須専門分野への参加は、医師の頭数よりも、専門分野固有のインセンティブにより密接に連動する可能性がある。もしそうなら、期待値が低いまま入学定員を拡大しても、必須専門分野の労働力が必ずしも増えるとは限らない。他方で、利得を回復し、医療・法務コストを引き下げることは、再参入の条件を生み得る。定員調整だけでは、不十分な政策レバーであるかもしれない。本稿は、縦断データによる検討を要する概念的・仮説生成的な議論である。
https://doi.org/10.64898/2025.12.25.25343018