背景：気候変動は環境および公衆衛生上のリスクを増大させており、とりわけ乾燥地域でその影響が大きい。集団がこのリスクをどのように認知し、認知を適応的行動へと結びつけるかを理解することは、効果的な気候レジリエンス戦略に不可欠である。本研究は、サウジアラバのハイル地域においてヘルス・ビリーフ・モデル（HBM）を用い、気候変動リスク認知と適応的行動を検討した。
方法：HBMの構成概念に基づく構造化質問票により、460名を対象として横断研究を実施した。データは記述統計、スーパーマン相関、ロジスティック回帰、構造方程式モデリングを適用して分析し、適応的行動に影響する予測因子と経路を評価した。
結果：約半数の参加者が、気候変動リスク認知の高さ（50.7%）および適応的行動（53.9%）を示した。教育、性別、雇用部門はリスク認知の有意な予測因子であったが、適応的行動は社会人口学的な関連が限定的であった。相関分析では、適応的行動と、特に知覚された利益および自己効力感との間に強い関係が認められ、感受性および深刻度との関係よりも顕著であった。パス解析では、リスク認知が適応的行動に有意に影響することが示された（β=1.00、p < 0.001）が、知覚された障壁が最も強い効果を示した（β=0.70）。その次に利益、行動の手がかり、自己効力感が続いた。モデルは満足できる適合を示し、適応的行動における分散のかなりの割合を明らかにした。
結論：結果は、認知と行動のギャップの存在を確認し、気候変動への気づきだけでは適応的な行動が保証されないことを示す。促進要因および関連因子が、行動の採用に決定的な役割を果たす。したがって介入は、リスクコミュニケーションを超えて、障壁の低減、能力形成、支援的な政策措置へと向けるべきであり、乾燥地域における気候適応と公衆衛生レジリエンスを高める必要がある。
https://doi.org/10.20944/preprints202608.2279.v1