背景：再発性尿路感染症（rUTI）の予防には行動的方略が推奨されているが、それを裏付けるエビデンスは明確でない。目的：プライマリ・ケアおよび地域環境において、rUTIを予防するための患者向け行動介入の効果に関するエビデンスを統合すること。デザインおよび設定：プライマリ・ケアおよび地域環境における量的研究、質的研究、混合研究法による研究の系統的レビュー。方法：2025年4月にMEDLINE、Embase、PsycINFO、Web of Science、CINAHLを検索した。成人女性の尿路感染症に対する行動的予防介入を検討した研究を対象とし、薬物療法のみの研究および非行動的研究は除外した。知見はナラティブに統合し、バイアスリスクはMixed Methods Appraisal Toolを用いて評価し、知見に対する確信度はGRADE原則を参考に判定した。結果：10件の研究（参加者2907人）を対象とし、その内訳はランダム化比較試験2件、非ランダム化研究8件であった。エビデンスには異質性があり、確信度は低いか、非常に低かった。最も強いエビデンスが得られたのは水分摂取量の増加であり、摂取量の少ない女性を対象とした1件のランダム化比較試験では、尿路感染症の再発が減少した（N＝140）。その他の行動は多要素介入に含まれていたが、その大半は独立して評価されておらず、転帰との関連も検討されていなかった。予防行動の障壁には、実務的、態度的、または社会的要因が含まれていた。結論：rUTIを予防する行動介入のエビデンスは、研究の質のばらつき、介入内容の不十分な報告、行動分析の欠如によって限定されている。水分摂取量の増加を支持する一定のエビデンスはあるものの、その他の行動に関する評価は限られている。プライマリ・ケアの臨床医は、不確実性を認識し、個々の状況に応じて支援を調整しながら、引き続き行動に関する助言を提供すべきである。
https://doi.org/10.3399/bjgpo.2026.0222