背景：地域規模で社会的脆弱性とコミュニティのレジリエンスを特定する能力が限られていることは、気候適応と健康リスクの評価・計画の双方にとって重大な障壁と認識されている。本研究は、システムに基づくアプローチを用いて、オーストラリアの各コミュニティにおける気候変動の健康影響に対する多領域の社会的脆弱性を評価し、介入手段ごとの寄与を定量化するとともに、健康格差の主要な要因を特定することを目的とする。方法：スコーピングレビューとWHOの健康公平性の社会的決定要因に関する枠組みに基づき、複数の情報源から地域レベルの社会的脆弱性指標57項目を収集し、32の下位領域と7つの領域（人口統計学的特性、経済的安定、居住環境、インフラおよびサービス、コミュニティの状況、住民の健康、ガバナンスおよび政策）に分類した。これらの指標を用いて、気候変動の健康影響に関する社会的脆弱性指数（SVI-HICC）と各領域のスコアを構築した。SVI-HICCと異常気象・気候事象に関連する健康転帰との関連を検討し、代替的な社会指標と比較して性能を評価するとともに、ドミナンス分析を用いて社会的脆弱性の主要な寄与要因を特定した。結果：空間マッピングにより、領域および下位領域にわたる社会的脆弱性の構成に地理的差異があることが明らかになった。社会的脆弱性の高さは地方部や遠隔地域でより一般的であり、主として人口統計学的・経済的不利と関連していた。一方、都市部にも社会的脆弱性の高い地域が点在し、その大部分は居住環境とコミュニティの状況に起因していた。脆弱性の高い地域に住む人々は、異常気象・気候事象によって、精神的、情緒的、社会的、身体的および全般的健康をより大きく損なっていた。コミュニティの状況（社会的支援とネットワーク）、居住環境（住居の状態）、インフラおよびサービス（通信アクセス）が、社会的脆弱性への最も強い寄与要因として特定された。結論：地域レベルで社会的脆弱性を評価することにより、社会的・構造的決定要因が気候変動下の健康格差にどのように寄与するかが可視化される。こうした知見は、公平性を重視し、地域の状況に即した気候適応政策の策定に資する。
https://doi.org/10.1101/2025.07.03.25330731