背景：タンザニアでは、毎年15～44歳の女性1万人超が子宮頸がんと診断され、6,525人超が死亡している。大多数は進行期に診断され、それが治療開始の遅れや疾患の合併症につながっている。子宮頸部前がん病変の検診を受けようとする女性の意思と受診能力には、複数の要因が影響し得る。目的：タンザニア南部の資源制約地域に暮らす女性を対象に、子宮頸部前がん病変検診の受診を妨げる要因と促進する要因を探究する。方法：2023年12月から2024年7月にかけて、17件のフォーカスグループ・ディスカッションと12件の詳細面接による質的研究を実施した。データ収集は、キロンベロ県にある町とその周辺農村部の地域社会および保健センターで行った。目的抽出法により、18歳から50歳以上の女性112人と男性23人を募集した。結果：死への恐怖がデータの中心的テーマとして浮かび上がり、女性の検診行動を妨げる要因と促進する要因の双方として作用していた。女性たちは、検診手技、結果の受領、治療を受けることを死と結び付けていた。参加者は腟鏡そのものに不信感を抱き、疼痛、腟感染症、不妊と関連付けていた。一方、身体的・社会的な死への恐怖から、自身の健康状態を知り、陽性診断がもたらす結果を防ぐために検診を受ける女性もいた。医療制度に対する社会的信頼と健康情報源の役割も、検診を受けるか否かという女性の意思決定に影響する要因として特定された。結論：子宮頸がん検診の受診には、死への恐怖とその他の関連要因が影響することが示された。早期の子宮頸がん検診を促進するには、疾患への認識を高めると同時に、女性特有の懸念に対処するプログラムおよび政策的介入が必要である。また、医療従事者と医療施設の確保、公平なサービス提供の保障といった構造的側面の強化も、子宮頸がんの合併症と回避可能な死亡を減らすために不可欠である。
https://doi.org/10.64898/2026.08.26.26361100