北米における山火事は近年、より頻繁かつ激しくなっている。この増加は、気候変動に起因すると考えられる。気候変動は気温の上昇と降水パターンの変化をもたらし、山火事が起こりやすい状況を作り出している。さらに、土地開発、森林管理の実施、火災の発火などの人間活動も、特定地域における火災の発生可能性を高めることで、山火事の発生件数の上昇に寄与している。山火事の煙は健康に悪影響を及ぼし、公衆衛生上の緊急の課題となる。山火事の煙への曝露を減らすための戦略としては、屋内の空気ろ過、クリーンエアセンター、必要に応じた屋外イベントの中止などがある。山火事の煙への備えと対応計画（山火事の煙計画）は、山火事の煙の事象の際に、管轄区域を越えてこれらの戦略を調整し実施するうえで重要な役割を果たす。本研究は、米国とカナダにおいて管轄区域や機関によって作成された山火事の煙計画を比較する。対象には、郡、市、州、州（プロビンス）、大学が含まれる。質的内容分析の手法を用いて、20件の山火事の煙計画の特性を評価した。計画の大部分は、空質のモニタリング、リスクコミュニケーション、家庭レベルでの曝露低減に関する指針といったリスク低減戦略を利用している。山火事の煙計画は比較的新しい緊急対応方策であり、そのため「ゴールドスタンダード」となる計画構成要素の集合はまだ確立されていない。その結果、本研究で確認した計画構成要素には大きなばらつきが見られた。今後の研究では、既存の山火事の煙計画の有効性を評価し、ベストプラクティスと不足部分を特定すべきである。そのような評価で得られる知見は、備えのための標準化された枠組みの開発や、影響を受けやすい集団を対象としたアウトリーチプログラムの設計に役立てられる。将来の枠組みを既存計画のエビデンスに基づけることで、管轄区域は山火事の煙への備えと対応の取り組みを強化し、結果として公衆衛生をより効果的に守ることができる。
https://doi.org/10.31223/x5t50k